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地盤改良はどんな工事？工事が必要な土地や代表的な3つの工法を解説！
2023年04月10日
建物を建てるには必要不可欠な地盤改良。
建物の地盤を知り、必要に応じて地盤改良孤児をしないと将来的に大変なことになるかもしれません。
今回は安心して住宅を建てるための地盤改良工事や工事をするべき土地、代表的な３つの工法のメリット・デメリットについて解説します。
地盤改良工事とは
住宅などの建物を建設するとき、地盤が弱ければ地震などの災害時に建物が倒壊する危険があります。
それを避けるために行われるのが地盤改良工事です。
工事の概要と重要性について解説します。
地盤改良工事の概要
地盤改良工事は、建物や構造物の基礎を支える地盤の強度を高めるために行われる工事です。
地盤改良材を混ぜ込んだり、沈下防止杭を設置したりすることで、地盤の強度を向上させます。
工事前に地盤調査を行い、その結果に基づいて地盤改良工事の計画を立てます。
この工事により、建物の安定性や耐震性を高めることができます。
工事の重要性
建物の建設予定地には表面からではわからない「過去の歴史」があります。
後ほど詳しく述べますが、河川の流路や沼沢地を埋め立てた場所であれば、建物建設後に地盤沈下が起き、建物が傾く可能性もあります。
そうしたことが発生しないよう、地盤を調査しなければなりません。
調査結果で地盤改良の必要があると判断されれば、地盤改良工事を施す必要があります。
地盤改良するべき土地に、工事をせずに建物を建てるとどうなるのでしょうか。
その答えは明確です。
地盤の沈下が始まると、家が傾き、窓やドアが開かなくなってしまいます。
地震の際には液状化現象の被害を受ける可能性もあります。
そうなれば、住宅の資産価値は大幅に低下し、多額の修繕費用が必要となるでしょう。
地盤改良工事が必要な土地
地盤改良が必要な土地は以下のとおりです。
・海岸
・埋立地
・旧河道
・盛土を行った場所
海岸や埋立地は地盤が軟弱であるため、地盤改良工事が必要です。
同じように、かつて河川が流れていた旧河道や色々な理由で土を盛った盛土の場所も地盤改良が必要です。
盛土は平らな住宅用地を確保するため、土をもって整地することです。
谷を埋め立てたり、傾斜地に土砂を持ったりして形成されます。
こうした場所では、地盤調査の結果次第で、地盤を安定させるための工事が必要となります。
代表的な工法の種類と特徴
地盤を改良するための工法はさまざまですが、従来から行われている代表的な工法が3つあります。
ここでは、それらの工法の概要とメリット・デメリットを紹介します。
表層改良工法
表層改良工法は地盤改良工事の一種です。
セメントと現場の土を混ぜ合わせて地盤を固める方法で、軟弱な地盤の厚さが2m以内の場合に用いられます。
施工が比較的簡単で効率的がよく、工期も短いため工事費用も比較的少なくできます。
しかし、施工時に周囲への振動や影響があるため、周辺状況によっては採用を見合わすこともあります。
メリット
軟弱な地盤が浅い場合には、比較的リーズナブルに地盤改良工事が行えます。
狭小地や変形地でも施工可能であり、小型の重機でも工事ができます。
さらに、地中に障害物があっても工事が可能であり、石やコンクリートが混在する土地でも対応できます。
デメリット
急勾配の土地や地盤改良する場所より地下水位が高い土地では、地盤改良工事ができないことがあります。
また、工事には技術が必要であり、施工者の技量によって地盤強度に差が出ることがあるため、注意が必要な工法です。
柱状地盤改良工法
柱状改良工法は、地中にセメントと水を混ぜ合わせたセメントミルクを注入しつつ、地盤を固めるための円柱状の改良杭を造る工法です。
軟弱地盤が地表から2〜8mまでの深さの場合に用いられます。
メリット
比較的リーズナブルで強固な地盤がなくても施工できる上、工期を短くできます。
コスト面と工期短縮という面で有利な工法だといえます。
デメリット
施工後に地盤を戻すことが難しく土地の価値が下がる可能性があります。
将来的に土地を売却する予定がある人には勧められない工法です。
小口径鋼管工法
柱状地盤改良工法とほぼ同じですが、30メートルの深さまで対応できます。
そのため、大きな建物に採用されます。
メリット
他の工法よりも地盤強度を強められるため、3階建ての住宅でも使用できます。
小型の重機でも作業できることから、狭い場所でも用いることができる工法です。
デメリット
費用が高額になりがちである点や、工事中の振動や騒音が大きくなるのがデメリットです。
実施する前に、近隣住民への説明など、周囲への配慮を忘れずに行うべき工法です。
まとめ
今回は地盤改良工事の概要や工事の重要性、代表的な3つの工法のメリット・デメリットなどについて解説しました。
どの工法を用いるかは事前の地盤調査の結果次第です。
住宅を建ててから「こんなはずじゃなかった」とならないためにも、地盤調査をしっかりおこない、必要な工事をしておく必要があるのです。
